コラム

女性だけじゃない!男性社員が受けた悪質なハラスメント

2020/03/13

■性別を問わず被害者が増えている

セクハラやパワハラなどのハラスメント被害を受けるのは女性だけだと思っていませんか。
実は、ハラスメント被害の悩みを抱えているのは女性だけでなく、男性にも多くいるのです。
女性とは違い男性の被害は軽視されやすい傾向もあり、自分がハラスメント被害に遭っていても誰にも打ち明けることができないという方も少なくありません。

 

■上司に身体を触られる被害

職場でハラスメントを受けたことがあるという男性は驚くことに約15%近くいるのが現状です。
職場の上司から身体を触られたという人もおり、実は女性よりも被害者が多いのも知られざる事実となっています。
中には、上司とともに行った社員旅行で股間を触られる被害を受けたと訴える人もいます。
たとえこれが上司の冗談だったとしても被害に遭った側は笑い流すことはできません。
この男性は、このようなセクハラ被害を受けた後から上司と一緒に仕事をすることに苦痛を感じ、同僚に相談したそうです。
ところが返ってきた言葉は、「あの上司は誰にでも同じことをしている。大騒ぎをすると仕事に支障が出てしまうからおすすめしない」といったものでした。
被害者はこの言葉通り、これまでと同じように上司に接し仕事を続けましたが、無理がたたり体調を崩してしまいました。
その後は、復職することもできず退職するという残念な結果になってしまったのです。
これではハラスメント被害に遭った側が泣き寝入りしてしまうことになります。
このように男性がセクハラ被害を訴えても大ごとだと捉える人も多くいます。
冗談のつもりだったと言い訳されてしまうことや、スキンシップの一環であるといわれてしまえば、自分はセクハラ被害に遭っていると思っていてもそれを相手に認めさせることは困難です。

 

■女性上司や先輩からしつこくデートに誘われる

職場で女性上司や先輩にしつこくデートに誘われたり容姿や私生活を馬鹿にされたり、性的な話やからかいが頻繁にあるといった不快な被害を受けた人もいます。
女性からデートに誘われるなんて羨ましい話だと思う人もいるかもしれません。
しかし、全く好意を持っていない相手からしつこく何度もデートに誘われるのはストレスです。
ましてや職場の女性上司や先輩となると立場上、なかなかはっきりと断ることはできないでしょう。
断れないということを知っておきながらプライベートな時間にデートに誘うという行為は、やはりハラスメントにあたります。
また、容姿や私生活を笑いのネタとして話したりすることもパワハラになります。
実際に「男らしさを感じられない。まるで女みたい」といった屈辱的な言葉を投げられることやミニスカートを履いた女性上司に対して感想を言わせるといった行為が職場内で行われたケースもあります。
このような被害に遭っていてもこんな情けないことを誰にも相談できないと一人で抱え込んでしまう人も少なくありません。
また、前述した身体を触られたという被害者と同じように女性がハラスメント被害を受けたときよりも軽く扱われてしまった経験をした方も多いようです。
あまりにも軽視されることが多く、ハラスメント被害に遭っても訴えることができないことが現状になってしまっています。

 

■ハラスメント被害に遭ったときの対策法

近年、ハラスメント被害を受けたという方は増えており、いまや性別や年齢に関係なく誰でも被害に遭う時代です。
特に職場でのハラスメント被害が多く、上司や先輩からセクハラやパワハラを受けた場合、どのように対処すればいいのか分からないという方も多くいます。
男女関係なく、相手の言動に苦痛を感じてしまったら相手がどんなに言い訳しようともハラスメントだと認められるケースが多いです。
とはいえ、ハラスメント被害に遭った人が自己判断で相手に直接訴えることはおすすめできません。
トラブルを悪化させてしまうことがないように正しく行動することが大切です。
例えば、ハラスメントが原因で仕事に支障をきたしているのであれば、しかるべき対処をしなければいけません。
職場内でのハラスメント被害は、まず会社の企業法務や労務担当に相談しましょう。
企業法務は、企業活動に関する法律事務を扱っています。
法律問題に対応する専門的な力があるので、ハラスメント被害について相談すると解決の糸口を見つけられる可能性が高いです。
また、労務は、労働者が安心して働ける組織作りを行っているため、ハラスメントに関する相談もしやすくなっています。
人間関係のトラブルなどについても、労務担当が従業員のさまざまな悩みを聞いてくれる相談窓口になっているので相談してみるといいでしょう。
もし、あなたが不快だと感じるハラスメント被害を職場で受けているのであれば泣き寝入りをする必要はありません。
職場に相談しても解決することはできないと諦めてしまうのではなく、専門的な知識を持った企業法務や労務担当の力に頼り解決を目指してみてはいかがでしょうか。

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